目次：
1.資産の内訳
2.考察その1：株価の乱高下
3.考察その2：米国の経済政策
1.資産の内訳
【特定口座】
【NISA口座】
2.考察その1：株価の乱高下
先週あたりから、ダウ工業平均、S&P500、NASDAQ100のいずれも、乱高下しています。やはり、コロナウィルス（covid-19）の世界経済に対する影響がどれほどのものか、まったく予想できず、不安に駆られた投資家が投げ売りしたり、焦って買い戻したりするのを繰り返しているのではないかなと。
とはいうものの、コロナウィルスに罹患しようがしまいが、人間は生きていれば、ビザやマスターカードのクレジットカードで買い物をし、マクドナルドのハンバーガーを食べ、コカ・コーラやペプシを飲み、フィリップモリスやブリティッシュアメリカンのたばこを吸い、バドワイザーやコロナビールのビールを飲み、アップル社のiphoneで写真や動画を撮影し、インスタグラムやフェイスブックに投稿し、アマゾンのプライムビデオやネットフリックスで映画を観て、会社ではグーグルで調べ物をしつつ、マイクロソフト社のワードやエクセルやパワーポイントで資料を作成したり、アクセスでデータベースを構築・管理しています。
特に、所謂GAFAやマイクロソフト社の製品・サービスは、地球上の人間であれば、ほぼ毎日、何らかの形で利用しているのではないかなと。
GAFAやマイクロソフト社の個別株や、それらを含むETF（QQQなど）を保有し続けていれば、資産も自然と増えていくと考えるのは、当然の帰結です。
しかしながら、個人的には、上記の乱高下のタイミングをうまく掴み、もっと安値で仕入れられなかったのかと、自責しております。実際、2020年3月16日（月）には、QQQは約@USD169もの安値を付けました。誠に残念です。
3.考察その2：米国の経済政策
私は経済分析の専門家ではありませんが、新聞に掲載されていることの内容くらいは理解しているつもりです。ここ数日の報道の記事を読む限り、文字通り、「なりふり構わず」対策を講じているな、という印象を持っています。
必要な対策であるとは考えますし、リーマンショックの際のダメージを考えれば、ごく当然な対応であるとも考えます。しかし同時に、（米ドルに限れば、）あまりにも大量の現金を市中に供給することは、（アメリカにおいて）物価に対する通貨の価値が下がり、インフレが進むのではと考えます。
その意味でも、株価が低迷しているこのタイミングで、アメリカの優良多国籍企業の株をできる限り多く買っておくのは、ごく当然の行動であると考えます。
以上
